人生100年お助けツール 人生100年お助けツール

ご利用方法

  • 積立額と資産寿命を算出
  • 目標額と資産寿命を算出
  • 目標額と取り崩し額を算出
  • 積立額と取り崩し額を算出

毎月の積立額と資産寿命

100歳までゆとりある老後をおくるためには、月々いくら積み立てればいいか、計算してみましょう。

※は必須入力です

目標額
積立を始める年齢
退職年齢（予定）
毎月の取り崩し額

退職時の金融資産額と
資産寿命

100歳までゆとりある老後をおくるために必要な老後資金を計算してみましょう。

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積立を始める年齢
現在の金融資産額（預貯金含む）
毎月の積立額
退職年齢（予定）
退職金
毎月の取り崩し額

退職時の金融資産額と
豊かな老後を送るための
取り崩し金額

豊かな老後を送るために必要な「月々の取り崩し金額」と「現役時代に貯めなきゃいけないお金」について計算してみましょう。

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積立を始める年齢
現在の金融資産額（預貯金含む）
毎月の積立額
退職年齢（予定）
退職金

毎月の積立額と
豊かな老後を送るための
取り崩し金額

豊かな老後を送るための取り崩し金額と、現役時代の積立額のバランスを見てみましょう。

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目標額
積立を始める年齢
退職年齢（予定）

入力数値をご確認ください

現在の金融資産額（預貯金含む）

預貯金や現在投資している有価証券(株式、債券、ETF、投資信託等)の金額を加算してご入力ください。
外貨建て資産がある場合は、日本円に換算したおおよその金額を加算してください。

毎月の積立額

弊社の調査によれば、現役層の家計状況を見ると、月の平均黒字額は5.5万円となります。

出所：野村アセットマネジメント「つみたてNISAに関する意識調査」
https://www.nomura-am.co.jp/nisa/common/pdf/20170630_B7D47D46.pdf

退職金

大企業の回答をもとにした厚生労働省の調査では、新卒で入社し、定年まで勤めあげた場合の平均退職金額は、大学卒で2,289万5,000円、高卒で1,858万9,000円でした。
また、東京都産業労働局が発表した中小企業に対する調査では、定年まで勤めあげた場合の平均退職金額は、大学卒で1,118万9,000円、高卒で1,031万4,000円でした。

  • 資本金5億円以上かつ労働者1,000人以上を大企業と定義

出所：厚生労働省（中央労働委員会）「賃金事情等総合調査（令和元年）」
「中小企業の賃金・退職金事情（令和2年版）」

毎月の取り崩し額

金融庁の調査によれば、高齢夫婦無職世帯の毎月の平均不足額は約5.4万円になるとしています。

  • 夫65歳以上、妻60歳以上で世帯主が無職の世帯

出所：金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書 「高齢社会における資産形成・管理」

目標額

平均寿命が伸び、「人生100年時代」と呼ばれる長寿社会が話題になっています。そんな中、金融庁の金融審議会「市場ワーキング・グループ」の報告書では、「老後30年間で約2,000万円が不足する」という試算が示されました。

主なライフイベントにかかる費用の目安

「結婚」や「出産」、「マイホーム購入」など、人生で起こり得る様々な出来事について、それぞれの費用を調査いたしました。人生100年時代を生きる上で必要な備えについて確認してみましょう。

ライフイベント 一般的な目安額
結婚※1

362万円
出産※2

50万円
マイホーム※3

4,400万円
リフォーム※4

1,000万円
車購入、買い替え
（10年毎）※5

170万円
教育費
（幼稚園、小学校、中学校、高校、大学）※6

すべて公立：1,290万円

すべて私立：2,869万円

  • 詳細は（表）教育にかかる費用目安を参照
  1. 結婚式にかける費用は平均362万円と言われています。
    式に参列するゲストの平均人数66人を基に算出しています。
    このため、より多くのゲストを招きたい場合は更なる費用が必要になります。
    （出所）「ゼクシィ結婚トレンド調査2020」
  2. 厚生労働省の調査によれば、出産費用の全国平均額は約50万円となります。
    （公的病院44万3,776円、私的病院48万1,766円、助産所などの診療所45万7,349円）
    （出所）厚生労働省「第136回社会保障審議会医療保険部会資料」
  3. 土地付き注文住宅の取得資金は、住宅支援機構の調査によれば全国平均で約4,397万円となります。
    ただし、全国的にバラつきがあり、首都圏の場合は5,162万円、近畿圏は4,540万円、東海圏は4,412万円となります。
    （出所）住宅金融支援機構「2020年度 フラット35利用者調査 – 5-1 所要資金（注文住宅・土地付注文住宅）」
  4. 築年数が長く、建物自体をリフォームする場合は、最低でも1,000万円が費用相場と言われています。ただし、リフォームをする範囲や敷地面積によっても変わる点、注意が必要です。
  5. 車の購入費用の平均額は新車・中古車含めて約170万円だと言われています。
    ただし、SUV等の車を新車で買う際はもう少し予算が必要になります。
  6. 文部科学省の「平成28年度子供の学習費調査」と日本政策金融公庫が発表した「令和元年度教育費負担の実態調査結果」のデータを基に、幼稚園から大学卒業までにかかる費用を算出しました。すべて国公立だった場合の教育費用は1,290万円、すべて私立だった場合は2,869万円と2倍以上の開きがあります。
（表）教育にかかる費用目安
公立 私立
幼稚園

67万円

158万円
小学校

193万円

959万円
中学校

147万円

422万円
高校

135万円

312万円
短大

-

611万円
大学（文系）

748万円

966万円
大学（理系）

748万円

1,070万円
合計

1,290万円

2,869万円
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